2035年男子ラグビーW杯日本招致へ、日本協会・岩渕理事が改めて宣言。2037年女子大会の開催可能性も言及。

　日本ラグビー協会は10月8日に理事会を開催、終了後に岩渕健輔専務理事がメディアブリーフィングをおこなった。

　冒頭、フェツアニ・ラウタイミ容疑者が10月6日に無免許・酒気帯び運転で逮捕、翌日7日にNECグリーンロケッツ東葛から契約解除をされた事案について「極めて遺憾」と謝罪。ラグビー界のコンプライアンス順守とインテグリティ徹底を進めるとした。

　続いて9月に国際統括団体ワールドラグビー（WR）より発表された、男子W杯2035年大会（RWC2035）の開催国選考プロセスに関する対応を発表。「日本協会の意向はこれまでと変わらず『W杯を再び日本に招致する』という考えでおります」と宣言した。

　今後WRから開催意向表明への条件等の情報が伝えられ、精査して「ラグビー界だけでなく、スポーツ界において最適な形で開催可能か検討の上、最終的な手続きをしたい」と述べた。意向表明の期限は今年12月。

　RWC2035から、単一国だけでなく複数国によるコンソーシアム方式の「共催」も選考対象となるが、その検討は様々な影響やWRの意思などの可能性をふまえて「慎重に考えていかなければならない」と姿勢を示した。

　岩渕専務理事はWRの「戦略的な意思」が大きく関わる開催国選定のポイントの一つをサステナビリティ（持続可能性）であると示す。日本協会はRWC2035から2年後の2037年女子W杯（RWC2037）開催意向を表明しており、然るべき準備をすることで今年イングランドで開催されたような女子W杯を「我々はおこなえる」と自信を示す。 男子2035、女子2037のW杯開催国選考は別々のプロセスとなるが、RWC2035の開催意向表明は「その後に続く様々なこと」をWRにアピールするための日本協会の戦略の一環であることも示唆した。