【コラム】 2035へ。オフ・ザ・ピッチで急がれる育成

　東京オリンピック・パラリンピックを巡る汚職や談合事件は、大会組織委員会元理事や運営の中枢を担った組織委事務方、広告大手電通幹部らの逮捕・起訴、さらには電通や博報堂など法人６社の立件という異例の規模に広がった。

　スポーツ庁などは今後の大規模国際大会における新たなルール作りを模索しており、大会を招致した東京都も事件の背景を調査し、再発防止策を検討している。

　2035年以降のワールドカップ再招致を公言している日本ラグビー界にとっても、今回の事件は対岸の火事ではない。政界や官僚、そして電通の力をフル活用した’19年大会のやり方をそのまま踏襲することは、おそらくできない。

　透明性、公平性を確保しながら積極的に情報を開示していく。招致活動の段階から官民の力をバランス良く取り入れていく。個人的には、日本ラグビー協会がもっと大会全般を通して主体的に動けるよう組織力を高めていくことが重要だと感じている。

　幸い、トップリーグからリーグワンに変わったことで、各クラブの事業力は少しずつ高まっている。他競技からの転向を含めた多様なフロント人材が集まってきていることもプラス材料だろう。今後、他国のクラブとのクロスボーダーマッチが始まれば、海外のリーグやクラブとの交渉経験などを積むことも可能になる。

　今回の事件を取材し、今後に向けた組織運営のあり方を考えた時、オリパラの組織委になくて、ラグビーＷ杯の組織委にあったものに改めて気づいた。

　それは、外国人幹部の存在だ。