チーム名に地域名。ホームスタジアム確保へ。「新リーグ」参入要件発表

　今回の要件の骨子を見た限り、スタジアム確保や事業化面の曖昧さも含め、当初注目されたプロ化、プロリーグ構想とは大きく乖離している。それについては、「希望するチームをひとつも置き去りにしたくない。門戸は広く、審査は厳しく」という説明があった。審査内容によって最上位のカテゴリーには所属できないなど、より環境整備をしたチームが優遇される。

　1試合1万5000人の観客動員については、「それくらいの規模がないと事業化できない」理由からだ。財政面は入場料収入を柱に、清宮副会長がマーケティング会社準備室室長を務め、そこで放映権料やスポンサー料を得る絵を描く。
　2020年11月から翌年3月にかけておこなわれるトップリーグが、最後のトップリーグになるのか、1部、2部を決めるサバイバルゲームとしての新リーグのプレシーズンとなるのかも、3月の参入意思表明とその後の審査による参加チーム数の決定を見てから決められる。

　大枠が決まり、説明を受けたトップリーグチームの関係者からは「一歩前進」という声は聞かれたが、まだまだ詰めなければいけない事案は多い。
　岩渕専務理事は「30年後にも日本ラグビーが愛され、日本代表が強くあり続けるために変わらなければいけない」と話した。それを実現するためにも、誰もが「日本ラグビーが大きく変わる」と感じる改革を求めたい。

◆新リーグ参入要件（骨子）

【運営機能】
　参加を希望するチームは、事業機能を持つことを求められる。事業機能とはチーム運営・収益事業のすべての責任者となる事業責任者を置くこと、収支の透明性を持つこと、主催興行（収益事業）体制の整備のことだ。また、事業計画を描くことも求められる。
　参加チームはトップリーグ、トップチャレンジリーグ所属チームに限らず、希望チームがあれば、企業チーム以外にも門戸が開かれる。

【チーム名称】
　地域名を採り入れることが求められる。
　※ 企業名を入れることについては任意

【ホームエリア】
　2021年シーズンからのホームエリアをそれぞれが決定する

【スタジアム】
　2021年シーズンからホームゲームを開催できるスタジアムを確保する。ホームエリア内に複数のスタジアムをホームとすることも可能。1部リーグは1試合あたり1万5000人の観客動員を目指す。

※ 1万5000人収容のスタジアムを2023年までに確保できるように、日本ラグビー協会、リーグ運営法人、チームの三者で努力する。

※ 2021年、2022年シーズンにホームエリア内での試合開催が困難な場合、優先使用できるラグビー場など他の会場での開催を認めるようリーグ運営法人と調整する。

※ 各チームのスタジアム確保のため日本ラグビー協会、リーグ運営法人が支援する。

【事業運営】
　各チームはチーム事務局、財務担当、競技・イベント運営担当、広報担当、営業・マーケティング担当等、各担当者を置くことを求められる。