欧州リーグレベルの規模とレベルを目指す日本の新しいプロリーグ設立のため、準備委員会が設置された。
11月13日、日本ラグビー協会は協会内（東京都）で理事会を開き、「新プロリーグ設立準備委員会」を立ち上げた。この委員会は2021年秋の開幕に向けて準備を重ね、来年1月をめどに、参加希望クラブの参入要件を提示する。委員長は、６月に日本協会の副会長に就任した清宮克幸氏。
同委員会のメンバーは、この日に理事会で決まった協会理事に加え、現在トップリーグに所属するチーム代表者（GM、部長など）ら合計「13人か14人」（清宮氏）となる予定。その時期は、参入に名乗りを上げるチームの決断にも影響を受けそうだ。
現状のトップリーグは実業団スポーツという位置づけを兼ねて鮮明に打ち出している。そもそもプロリーグ創設の目的は、今後はアジアラグビーのハブともなる日本のラグビーを、安定的に成長させるための財源を得ることが第一にある。
同協会・専務理事の岩渕健輔氏は委員会設置の背景についてメディアに問われ、より慎重で深い議論を進めるためとしている。
「ワールドカップ以降の発展を支える財源についての危機感は、ほとんどの理事が共有している。より深い議論をしていきたい。同時に、これまでの日本ラグビーの歴史を踏まえて、物事を慎重に進めなければと、理事会では考えている」
清宮副会長は「日本ラグビーの持つ資産を活用しながら、プロリーグを立ち上げる。そのためには、トップリーグの中の意見をもっと聞かなければ」と語った。