Ｗ杯2019組織委員会に出席した、竹田恒和副会長（日本オリンピック委員会会長）、御手洗冨士夫会長（日本経団連名誉会長／キヤノン株式会社代表取締役会長兼社長 CEO）、森喜朗副会長（日本ラグビー協会会長） ※写真左から
（撮影：BBM）
2019年に日本で開催されるラグビーワールドカップ2019の運営主体となる『ラグビーワールドカップ2019組織委員会』が、５月10日付けで一般財団法人としての登記を完了。それにともない５月29日、同組織委員会の第１回理事会が開かれた。
会場となった都内のホテルには御手洗冨士夫会長（日本経団連名誉会長／キヤノン株式会社代表取締役会長兼社長 ＣＥＯ）、竹田恒和副会長（日本オリンピック委員会会長）、森喜朗副会長（日本ラグビー協会会長）らをはじめ、岡村正氏（日本商工会議所会頭／株式会社東芝相談役）、佐治信忠（サントリーホールディングス株式会社 代表取締役会長兼社長）ら財界の要人たちが理事として会議に出席した。
理事たちを前に、日本でワールドカップを開催する意義を「アジアで初めて開催されるＷ杯」、「主要８か国以外で初めて開催されるＷ杯」と語った御手洗会長は、このビッグイベントを成功させるためには、多くの人たちの後押しが必要なことをあらためて出席者に訴えた。また、理事会後の記者会見でも、「ラグビーは多くの青少年に希望を与えることができる」と語り、東日本大震災からの復興を目指す社会との関連性を深めて活動していくことを明言。また、2015年にイングランドで開催される次回大会までには試合開催地を決めることもあらためて語った。
ちなみに2019年のラグビーワールドカップ日本大会は、2019年９月〜10月の予定で開催される。参加20チームが５チーム×４プールにわかれて総当たり戦をおこない（40試合）、決勝トーナメント（８試合）と合わせて全48試合が日本全国の10会場で開催される予定。現在試合開催都市を『10』と考えているのは、それ以上の都市で開催するとコストがかかり過ぎ、それ以下だと普及力を欠くとの判断からだ。過去の大会のレビューにより、ＩＲＢ（国際ラグビーボード）やラグビー・ワールドカップ・リミテッドはそう判断している。
会見後に取材陣に囲まれた森喜朗副会長／日本ラグビー協会会長は国立競技場の改修計画についても触れ、有識者会議を起ち上げ、３つの部門にわかれて話を進めていると語った。「ラグビーが言い出しっぺなんだから（笑）2018年までには完成させたいね」と言った森副会長は、「８万人規模の観客を集められるのはサッカーやラグビーのフットボール系。だから球技場として構想をすすめ、そこで陸上もやれる、というイメージ」。またコンサート開催などを最初から織り込んで設計し、文化的イベントなどによる収益でもスタジアムを支えていく考え方で新スタジアム誕生を実現させたいと語った。
次回理事会は12月に開催予定。そこで試合開催地決定までのプロセスや大会スローガンなどが決められる。